透かしを消すのは違法？正直に答えます

誰もが最初に思い浮かべる論点で、いちばん考えやすいものでもあります。ストックフォトや画像エージェンシーのプレビュー、カメラマンの校正用画像に入っている透かしは、ライセンスのない複製を使い物にならなくするために存在します。それを消しても、ライセンスが手に入るわけではありません。「ライセンスがない」という目印が消えるだけです。

その「きれいになった」画像を公開の場で使えば、著作物を許可なく複製・頒布していることになります。厳密に言えば、侵害にあたるのは透かしの削除そのものではなく、使用です。しかし削除した事実は、その使用がうっかりではなく意図的だったことを示す格好の証拠になります。そしてこれこそが、安く済むはずの和解を高額なものに変える事実なのです。

逆の立場で考えると、結論は拍子抜けするほど単純です。自分で撮った写真に自分で入れた透かしを、プリント用に消したい？誰の権利にも関わりません。ご自身のファイルなのですから。

ほとんど知られていない論点ですが、タイトルの問いに対する正直な答えが、多くの人の予想より慎重になるのはこれが理由です。

著作権管理情報（Copyright Management Information、CMI）とは、作品の権利者を示すメタデータや表示のことです。クレジット表記、©表示、写真の隅に焼き込まれたカメラマン名、ファイルに埋め込まれた権利情報などがこれにあたります。米国では、合衆国法典第17編第1202条（17 U.S.C. § 1202）により、侵害を隠すことになると知りながらCMIを故意に削除・改変することは、それ自体が独立した違反とされています。「独立」とは、元の画像について著作権侵害が認められるかどうかに関係なく、それ単体で成立し、独自の法定損害賠償があるという意味です。

ストックフォト会社からの請求書面で、主張が1つではなく2つ挙げられていることが多いのはこのためです。2つ目の主張が存在するのは、まさにクレジットを消すと作品の追跡が難しくなるからです。ほかの多くの法域にも同様の規定があり、EUの情報社会指令（InfoSoc指令）も加盟国に対し、権利管理情報を同様の形で保護するよう求めています。

実務上のポイントはこうです。目に見えるカメラマンのクレジットや ©表記は、斜めに入った一般的なSAMPLEの文字とは別物です。前者を消すことには、後者を消すときには生じないかもしれない追加のリスクが伴います。

ここで落とし穴になるのがロゴです。商標法が守っているものは、著作権とはまったく違うからです。著作権はコピーの問題、商標は混同の問題です。具体的には、商品がどこから来たのか、誰が責任を持っているのかについての混同です。

つまり、著作権がまったく関係しない場面でも、ロゴの削除が問題になり得るということです。どのブランドの商品を買うのか購入者にわからなくなるように商品写真を加工したり、存在しない提携や推薦をほのめかすためにロゴを消したりすれば、それ自体が商標の問題です。写真を自分で撮ったかどうかは関係ありません。

それに、画像からロゴを消しても、実物からロゴが消えるわけではありません。ブランドを隠したフリマやECサイトの出品写真は、誰かが条文を持ち出すずっと前に、プラットフォーム自身の規約に違反していることがほとんどです。